ヘリコプターパイロットになるには

ヘリコプターパイロットが不足しています

ヘリコプターの活躍の場は大きく広がっています。民間ではドクターヘリが急ピッチで増強されており、警察航空隊や消防防災ヘリ、海上保安庁ヘリなどの官公庁航空隊も機数の増強に動いています。

 

しかしながら大手運航会社はもちろん、官庁航空隊においてもヘリコプターの有資格操縦士の不足は深刻な問題となってきており、NFSにもかなりの数の求人が来ておりますが対応しきれていないのが現状です。

 

 民間のヘリ操縦士不足に対し、日本フライトセーフティは平成25年度より、ヘリ業界大手2社である、朝日航洋㈱、中日本航空㈱のヘリコプター新人操縦士の指定養成校になりました。両社の認定を受けて、日本フライトセーフティで訓練し、資格を取得すると、訓練費用のうち1千万円を両社が負担するという制度です。訓練前、訓練中に先に就職の内々定が出るのも魅力です。

 

 国も平成27年度には「ヘリコプター操縦士の養成・確保に関する関係省庁連絡会議」を設置して、不足するドクターヘリ、消防防災ヘリの操縦士確保に動き出しました。関係省庁の構成メンバーは、厚生労働省、総務省消防庁、警察庁、防衛省、海上保安庁、国土交通省で、日本フライトセーフティもH27.4月に会議に召集されて養成状況の説明と意見を述べています。警察航空隊、消防航空隊の隊員への操縦資格取得訓練の実績も豊富です。

 

航空大学校がヘリパイロットの養成をやめた今、不足するヘリコプターパイロットを補うのは、すでに永年にわたり養成実績のある民間スクールでしかその不足は補えない状況です。本当にパイロットを一生の仕事にしたいのなら、27年間にわたりプロパイロット養成一筋に努め、民間ヘリ会社はもちろんのこと、警察、消防初め、官公庁航空隊にも双方に豊富な就職実績のある日本フライトセーフティに、ぜひ早めにご相談下さい。

 

まじめにまじめに訓練を行い、プロを養成しています。ご自身の目で、ぜひお確かめください。

現在、プロのヘリコプター・パイロットになるための方法

1.自家用ライセンスをまず取得し、一部の警察や消防など航空隊操縦士の内部選抜、内部養成を行う官公庁採用試験にチャレンジする。

2.事業用ライセンスまでを取得し、有資格操縦士の募集を行うすべての官公庁航空隊、民間運航会社にチャレンジする。

ヘリコプター・パイロット・ライセンスへの道

*FAA:米連邦航空局(アメリカライセンス)
*JCAB:国土交通省航空局(日本ライセンス)

訓練の流れ

入学まで

日本フライトセーフティが誇る、プロパイロットとして就職を目指す人への最適な訓練方法を、すでに実際に免許を取得して就職し、各地で活躍している多くの卒業生の例を挙げて詳しく説明致します。

 

ご納得いただけるまで十分なカウンセリングを行いますので、お電話またはメールでご相談ください。

 

プロパイロットではなく、とにかく免許を安く取りたい人も歓迎します。毎月第1土曜日、第3日曜日スクール説明会(無料)も行っております。¥9,260(税込¥10,000)でヘリコプターに体験搭乗できる企画もこの時に限り行っていますので、ぜひご参加ください。

1st Stage 訓練内容(約1ヶ月間・目安)

以下の内容の学科授業を日本で受講します。学科授業は英語教材に、オリジナル日本語教材を加えた授業です。お急ぎの人は、米国でも受講することが出来ます。


・基本航空力学 ・航空機システム ・航空計器 ・航空法規 ・航空気象 ・航空機の性能 ・ナビゲーション ・航空通信 ・航空英語


英語が苦手な人にもこの期間に慣れていただきます。アメリカに行って、まず最初の学科試験に合格する自信がつけば出発です。

2nd Stage 訓練内容(2~3ヶ月間・目安)

以下の訓練内容で、FAA自家用ライセンス(ピストン又はタービン)取得を目指します。また、プロを目指す人には、国内事業用取得を想定した機長時間を取得するための訓練も自家用取得後に追加で日本仕様に合わせて行います。


・FAA自家用学科試験 ・飛行実習訓練 ・操縦学/関連座学 ・口頭試問対策 ・FAA自家用実地試験(ピストン又はタービン)

・取得後の日本人教官による国内事業用の為の追加訓練(オプション)

☆FAA自家用ライセンス(ピストン又はタービン)ライセンス 取得

☆JCAB事業用取得に必要な経歴(機長時間によるクロスカントリー等)取得

3rd Stage 訓練内容(約1ヶ月間・目安)

学科講習を行い、JCAB自家用・事業用学科試験を受験します。 (注:自家用と事業用の同時受験はできません。いずれか一つづつ取っていくことになります。学科試験講習は一度受ければ、合格するまで何度でも再受講ができます。)

自家用学科はアメリカでの資格取得者は法規以外は免除されます。但し、事業用まで取得してプロを目指す人は、他の教科の知識も最初に学び、事業用受験に備えることをお勧めします。ここでの基礎知識をきちんと整理して理解して覚えることが、後々の授業に役立ちます。

☆JCAB自家用・事業用学科試験取得

☆無線資格取得

☆官公庁等、採用試験受験

4th Stage 訓練内容(約8ヶ月間・目安)

JCAB事業用取得訓練でライセンス取得を目指します。

 

国内、東京ヘリポートをベースに関東エリアで行います。


日本フライトセーフティの国内事業用訓練は、単に免許を取得することだけを目標としておりません。就職できる実力を付ける、本当に自信を持って安全にヘリコプターを飛ばすことができる、そういった技量知識を習得します。そうしなければ、目標とするプロパイロットとしての就職まで到達できないからです。

 覚えるべき知識の量は相当多く、基礎からきちんとした教育を受けなければ、事業会社が求める採用基準には到底到達できません。単純にフライトを繰り返すフライトクラブとはまったく違った訓練です。

 日本フライトセーフティの訓練生はこの座学と丁寧な操縦技量訓練があるからこそ就職という最終目標まで到達できるノウハウがここにあります。 

卒業後の就職活動を有利に進めるコツが満載されています。他社で取得し、就職できずにいる人達でもお受けします。ご相談下さい。

 大手ヘリコプター事業会社が認めたプロ養成訓練をぜひ見学下さい。

☆JCAB事業用ライセンス取得

☆官公庁採用試験受験
☆民間事業会社採用試験受験

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