ヘリコプターの活躍の場は大きく広がっています。民間ではドクターヘリが急ピッチで増強されており、警察航空隊や消防防災ヘリ、海上保安庁ヘリなどの官公庁航空隊も機数の増強に動いています。

 

しかしながら大手運航会社はもちろん、官庁航空隊においてもヘリコプターの有資格操縦士の不足は深刻な問題となってきており、NFSにもかなりの数の求人が来ておりますが対応しきれていないのが現状です。

 

　民間のヘリ操縦士不足に対し、日本フライトセーフティは平成２５年度より、ヘリ業界大手２社である、朝日航洋㈱、中日本航空㈱のヘリコプター新人操縦士の指定養成校になりました。両社の認定を受けて、日本フライトセーフティで訓練し、資格を取得すると、訓練費用のうち１千万円をそれぞれ両社が負担するという制度です。訓練前、訓練中に先に就職の内々定が出るのも魅力です。

 

　国も平成27年度には「ヘリコプター操縦士の養成・確保に関する関係省庁連絡会議」を設置して、不足するドクターヘリ、消防防災ヘリの操縦士確保に動き出しました。関係省庁の構成メンバーは、厚生労働省、総務省消防庁、警察庁、防衛省、海上保安庁、国土交通省で、日本フライトセーフティもH27.4月に会議に召集されて養成状況の説明と意見を述べています。警察航空隊、消防航空隊の隊員への操縦資格取得訓練の実績も豊富です。

 

令和１年１０月、消防防災ヘリコプター運航基準が制定されました。令和４年４月以降は消防防災ヘリコプターは二人操縦士体制を取らないと運航できなくなります。ただでさえヘリコプターパイロットが不足している中、操縦士の養成、採用は待ったなしの状況となりました。

 

航空大学校がヘリパイロットの養成をやめた今、不足するヘリコプターパイロットを補うのは、すでに永年にわたり養成実績のある民間スクールでしかその不足は補えない状況です。本当にパイロットを一生の仕事にしたいのなら、31年間にわたりプロパイロット養成一筋に努め、民間ヘリ会社はもちろんのこと、警察、消防防災初め、官公庁航空隊にも双方に豊富な就職実績のある日本フライトセーフティに、ぜひ早めにご相談下さい。

 

まじめにまじめに訓練を行い、プロを養成しています。訓練内容の確かさは、卒業生の就職実績が証明しています。ぜひご自身の目で、お確かめください。

日本フライトセーフティが誇る、プロパイロットとして就職を目指す人への最適な訓練方法を、すでに実際に免許を取得して就職し、各地で活躍している多くの卒業生の例を挙げて詳しく説明致します。

 

ご納得いただけるまで十分なカウンセリングを行いますので、お電話またはメールでご相談ください。

 

プロパイロットではなく、とにかく免許を安く取りたい人も歓迎します。毎月第１土曜日、第３日曜日スクール説明会（無料）も行っております。￥１０，0００税込でヘリコプターに体験搭乗できる企画もこの時の説明会同時申込に限り行っていますので、ぜひご参加ください。

以下の内容の学科授業を日本で受講します。学科授業は英語教材に、オリジナル日本語教材を加えた授業です。お急ぎの人は、米国でも受講することが出来ます。

・基本航空力学　・航空機システム　・航空計器　・航空法規　・航空気象　・航空機の性能　・ナビゲーション　・航空通信　・航空英語

英語が苦手な人にもこの期間に慣れていただきます。アメリカに行って、まず最初の学科試験に合格する自信がつけば出発です。

以下の訓練内容で、ＦＡＡ自家用ライセンス(ピストン又はタービン）取得を目指します。また、プロを目指す人には、国内事業用取得を想定した機長時間を取得するための訓練も自家用取得後に追加で日本仕様に合わせて行います。

・ＦＡＡ自家用学科試験　・飛行実習訓練　・操縦学/関連座学　・口頭試問対策　・ＦＡＡ自家用実地試験（ピストン又はタービン）

・取得後の日本人教官による国内事業用の為の追加訓練（オプション）

学科講習を行い、ＪＣＡＢ自家用・事業用学科試験を受験します。 （注：自家用と事業用の同時受験はできません。いずれか一つづつ取っていくことになります。学科試験講習は一度受ければ、合格するまで何度でも再受講ができます。）

自家用学科はアメリカでの資格取得者は法規以外は免除されます。但し、事業用まで取得してプロを目指す人は、他の教科の知識も最初に学び、事業用受験に備えることをお勧めします。ここでの基礎知識をきちんと整理して理解して覚えることが、後々の授業に役立ちます。

ＪＣＡＢ事業用取得訓練でライセンス取得を目指します。

 

国内、東京ヘリポートをベースに関東エリアで行います。

日本フライトセーフティの国内事業用訓練は、単に免許を取得することだけを目標としておりません。就職できる実力を付ける、本当に自信を持って安全にヘリコプターを飛ばすことができる、そういった技量と知識の両方を習得します。そうしなければ、目標とするプロパイロットとしての就職まで到達できないからです。

　覚えるべき知識の量は相当多く、基礎からきちんとした教育を受けなければ、事業会社が求める採用基準には到底到達できません。単純にフライトを繰り返すフライトクラブとはまったく違った訓練です。

　日本フライトセーフティの訓練生はこの座学とマンツーマンでの丁寧な操縦技量訓練があるからこそ就職という最終目標まで到達できるノウハウがここにあります。 

卒業後の就職活動を有利に進めるコツが満載されています。他社で取得し、就職できずにいる人達でもお受けします。ご相談下さい。

　大手ヘリコプター事業会社が認め、認定したプロ養成訓練をぜひ見学下さい。